【ラブホ遊歩】

2017年07月05日

~【ラブホ遊歩】人手不足は「宿泊・飲食」が最大・日本商工会議所調査~

「レジャー・ラブホテル」業界の人手不足は、業界人達の最大の話題だ。そのため、あるホテルでは清掃が間に合わず、お客さんを逃している場合もママあるという。その実態を裏付けるかの如き調査結果が、日本商工会議所から発表された。『キャリコネニュース』が5日伝えた。

 <日本商工会議所は7月3日、全国の中小企業を対象に行った「人手不足等への対応に関する調査」の結果を発表した。約6割の企業が「人員が不足している」と回答した>としている。

 <調査は今年3月24日~4月28日の間、全国の中小企業4072社を対象に実施。うち2776社から回答>

 <人員の過不足状況について聞くと、60.6%の企業が「不足している」と回答。「過不足はない」(35.8%)が続いた>という。

 <「不足している」と回答した企業を業種別で見ると、「宿泊・飲食」(83.8%)、「運輸業」(74.1%)が上位についている。「介護・看護」(70.0%)は不足感が高いものの、前年比では若干和らいでいる>

 <反対に「金融・保険・不動産業」(50.0%)、「製造業」(55.3%)ではまだ人手不足がそこまで深刻ではない。従業員規模別では、「101人」を超える企業で「不足している」の回答が7割を上回る>としている。

 <求める人材には、「即戦力となる中堅層、専門家」(62.0%)、「一定の経験を有した若手社員(第二新卒等)」(60.3%)の回答率が高い。新規学卒者では、「大学卒、院卒」(37.9%)、「高卒」(40.3%)と高卒者の需要が高い>

 <人員が充足できない理由には、「募集をしても応募が無かった」(63.4%)、「自社が求めた人材ではなかった」(48.0%)が挙がる。中には「内定を出し、入社したものの、定着しなかった」(27.5%)という回答もある。企業は募集だけでなく、従業員の定着についての課題を抱えている>といえよう。

 <人員不足が企業経営に与える影響については、「影響が出ている」は24.0%と、4社に1社がすでに人手不足の影響を受けていることがわかった>

 悲痛な思いの企業側の声として、<「仕事に慣れた頃、辞めてしまう社員が多い」(青森県 製造業)。「募集しても全然応募がなく、費用のみが嵩んでいる」(神奈川県 卸売・小売業>と、結んでいる。

 あるラブホテルのオーナーは、募集に際して年間、1000万円かかるという。多くは、残念ながら無駄金とみるべきであろう。

 この「レジャー・ラブホテル」の人手不足、新規の募集に力を注ぐよりも、定着率を考えるべきと説くのは、先日、弊社から発行となった『地方発 ラブホテル繁盛考』の著者・久保田正義氏だ。ご参照にあれ。
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*先日、人待ちで車の窓を開け、煙草を吹かしていたら、いきなり見たこともない小鳥が。右腕に止まって、やがて左膝の上に。窓を開けても出て行こうともせず、仕方なく、我が家にご招待。ワインのツマミを肴に、彼(彼女?)の鳴き声を聞いていた。変な休日となった。
*この夏は猛暑とか、お大事に。

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~【ラブホ遊歩】キューバ・首都ハバナでラブホ復活~

「ラブホテルは日本の文化だ!」と声高に叫んだのは、ドイツのテレビ関係者ではなかったか。ラブホテルが、日本以外で存在を確認できたのは、韓国・台湾ということになろうか。その昔、韓国では5・6階建てのラブホテルの壁面になぜか、温泉マーク(いわば逆さクラゲ?)が付いていたことを覚えているが、それが、ラブホテルマークということなのか。台湾では、大通りに面して、堂々と飲食店のメニュー板のように、客室案内板が置かれていたことを、思い出す。さらには、昨年のリオオリンピック時であったか、ブラジルのラブホテル協会長が、宿泊施設提供で話題になったことはあったが、それ以外の国では、中国で存在が噂になったが、定かではない。

 そんな中、アメリカの裏庭・キューバから情報が飛び込んできた。『ironna.jp』が4日伝えた。

<キューバ(人口・約1200万人)の首都ハバナ(人口・約200万人)はこのほど、1990年代の経済危機で姿を消していたラブホテルを復活させると発表した>という。ということは、それ以前から、キューバにはラブホテルがあった?
<国営(?社会主義国だからか)の「ポサダ」と呼ばれるラブホテルは、ハリケーン被災者の避難所に転用された。代わりに市民が、自宅の部屋を提供したが、法外な料金になっていた>

<当局は、ポサダの方が料金が安く、ハバナ市内で見られていた屋外での性行為をやめさせることができると説明>ということは、いわゆる「アオなんとか?ほとんど死語」というわけか。

<民間の部屋貸しの料金は通常、空調や冷蔵庫、居心地のよいベッドのある部屋が3時間で5ドルだった。しかし、平均月収が29.6ドルのキューバでは、収入の6分の1に上るため、ほとんどの人は利用できなかった>

<ハバナ州住宅供給公社の幹部らは、ポサダ5軒の運営は多額の利益を生み、ハバナの過密状況と住宅不足に悩む人々を助けることにもなると語った>

<ハバナでは、複数の家族が一つのアパートを共有したり、離婚した夫婦が個別の住宅を見つけられず同居を続けるなど、深刻な住宅不足が起きている>という。

 これら住宅不足のため<ハバナの公園や海岸などで性行為が見られるのは珍しくない>そうだ。

<地元紙トラバハドーレスの記事によると、ポサダは19世紀末に登場した。記事のコメンテーターによると、大多数のキューバ人には、「忘れられないキスや、もう時間終了だと知らせるボーイの声」など、鮮明な思い出があると語った>という。いうまでもなく、国によって、あるいは宗教によって「性教育」の有様は変わる。日本の性教育の大きな間違いは、愚かな日教組の責任ともいえようか。

 かつて、中国・上海でラブホテルをオープンさせようとした業界人がいた。彼は建設途中で、42歳の若さで、ある病気で亡くなった。今でも彼の人懐こい笑顔を想いだす。

*先月末、テイダン・ラブホテル叢書 第2弾『地方発 ラブホテル繁盛考』(著者・久保田正義)が発刊。予約開始から、次々に注文が、有難いことです。ところが驚いたことに、通常なら1人1冊というところだが、2冊、3冊という方がザラ。あるオーナーは、7冊、10冊。驚いて、こわごわと訊けば、「幹部社員に読ませる」とのこと。嬉しい限りです。さらには、ある団体幹部は15冊、さらに、50冊というある団体代表も。心から、ありがとうございます。
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*先月は、上記の単行本制作で忙殺。今月は、『季刊LH-NEXT』の発刊月。暑くなりそうです。ご自愛のほどを。

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2017年05月31日

~【ラブホ遊歩】リネン代大幅カット 全自動洗濯物たたみ機『ランドロイド』登場~

 第4次産業革命といわれる今日、いよいよその波は、我が「レジャー・ラブホテル」業界にも影響を与えそうだ。その商品は、「全自動洗濯物たたみ機」(『ランドロイド』である。以前、当ブログでも触れたが、その全容が昨日の『ライブドアニュース』で明らかになった。

 現在の「レジャー・ラブホテル」業界の一般的な月当たりリネン費は、5~6%。つまり、総売上が1000万円あれば、50万~60万円ということになる。年にすれば600万~700万円だ。もちろん、リネン業者によっては、リース代を含める場合もあるため、さらに経費は増額となる。

 一方、リネン業者の現状は、いわゆる配達担当者はどうにか確保できても、工場の現場要員は人手不足が蔓延。さらに重油の価格変動に苦しめられているという状態だ。

 そこに登場してきたのが『ランドロイド』ということになる。『ライブドアニュース』はいう。

 <全自動衣類折りたたみ機『ランドロイド』が30日、予約販売の受付を開始した。衣類の山を放り込むだけで全自動で折り畳み、仕分けまでしてくれるデバイス。人工知能や画像解析の技術も融合させており、想定価格は185万円>という。

 <ランドロイドは、衣類の山を放り込むだけで全自動で折り畳み、衣服の仕分けまでしてくれるデバイスです。「衣類を折り畳むという非常に複雑なことを、シンプルな構造で実現している」というロボティクスのほか、衣類の認識と畳み方の判断には人工知能や画像解析の技術も融合させている>という。

 <開発元のセブンドリーマーズには、パナソニックと大和ハウスが出資し、製造はパナソニックが担当><開発には国立研究開発法人新エネルギー・産業技術開発機構(NEDO)による助成も受けている>という。

 このマシンの販売先は、一般の消費者ということになろうが、価格想定が185万円。いかがだろうか。そんなことより、出資の一方であり、ホテル経営の経験もある大和ハウスが参加しているのなら、ホテル・旅館をターゲットにした、業務用「全自動洗濯物機たたみ機」の開発を急ぐ必要があろう。「レジャー・ラブホテル」業界は大いに、期待したいものである。

*関東では、今日も暑くなりそうです。東京予想は29°、我がさいたまは30°。お大事に。

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~【ラブホ遊歩】宿泊統計調査にラブホ・民泊追加検討・観光庁&旅館業法改正か~

 <観光庁は、国内のホテルや旅館の延べ宿泊者数を集計する「宿泊旅行統計調査」の対象に、新たに住宅に泊まる「民泊」を来年1月にも加える方針を固めた。あわせてラブホテルの追加も検討する>としている。『朝日新聞デジタル』が報じた。

 <訪日外国人客の利用が増えている施設を調査対象に含め、より実態に近づける>狙いがあるものと、みられる。

 <宿泊旅行統計は、1万8千軒前後のホテル・旅館へのアンケートをもとに毎月末に公表している。最近の調査では外国人の宿泊者数が伸び悩んでおり、高い伸びが続く訪日数とのずれが指摘されていた>

 <観光庁は、無届けの違法な民泊の広がりの影響が大きいとみている。民泊仲介サイト「Airbnb(エアビーアンドビー)」の昨年の延べ利用者数は370万人超で、外国人延べ宿泊者数の5%に相当する。26日に衆院国土交通委員会で審議入りした住宅宿泊事業法(民泊新法)案が成立すれば、民泊事業をする施設は自治体への登録が義務づけられ、自治体を通して利用者数をつかめる。日本人の利用者も集計対象にする予定>としている。

 <ラブホテルは、旅行客の利用や出張時の利用の広がり具合を踏まえ、集計対象にするかどうか決める>とし、<船内に泊まれるクルーズ船も訪日客に人気があるため、利用者数を参考値として示し、訪日客数とのずれを説明できるようにする構想がある>としている。

「ホテル10室以上、旅館5室以上 下限規制撤廃か」

 <政府の「規制改革推進会議」(議長・大田弘子政策研究大学院大教授)は23日、観光や長時間労働是正などに関する規制緩和策141項目をまとめた答申を安倍首相に提出した>と『YOMIURI ONLINE』は伝えている。

 <観光分野では、2020年東京五輪・パラリンピックに向けた訪日観光客の増加に対応するため、旅館業法施行令で旅館は5室以上、ホテルは10室以上とする客室数の下限規制の撤廃を盛り込んだ>

 <答申は旅館業法について「過剰な規制は事業者の創意工夫を阻む」と指摘。和室は布団、洋室はベッドと定める寝具規制や、「受付台は1.8メートル以上」などとする玄関帳場の数値規制なども撤廃を促した>としている。

*この8月の“猛暑”予想が報じられているが、既にこの5月でも、各地で猛暑。8月になったら、どうなることやら。

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2017年05月22日

~【ラブホ遊歩】人口あたりとラブホ軒数 第1位は・・・

 21日の『NEWSポストセブン』は、<「人口10万人あたりのラブホテル軒数」で1位の宮崎は全国平均の約2.5倍。2位以下は佐賀、福島、熊本、栃木と続く>としている。<このデータは「デキ婚率」や「出産年齢」ランキングとの相関が見られ、ラブホテルが多い県は「デキ婚」が多く「出産年齢が低い」傾向がある>としている。

 そうだろうか。人口と軒数に如何ほどの相関関係があるといえるのか。むしろ、「人口とラブホテルの部屋数」と思えるのは、小欄だけか。ちなみに、引用された『SAPIO』(6月号)をみると、ワーストとしては、埼玉、愛知、東京、神奈川と続き、ワースト1の最後は兵庫県となっている。人口10万人当りのラブホテル数は兵庫県が人口10万人に対して、0.83軒となっている。

「レジャー・ラブホテル」が本格的に動き出したのは、戦後であり、1958年に施行された、いわゆる“赤線廃止”以降ということになろう。やがて経済は右肩上がりとなり、自家用車200万台(1959年)・カラーテレビの出現(1960年)へと続き、“風俗の解放”へと向かう(ピンク映画第1号といわれる「肉体の門」は1962年だ)。そして、1963年には、レジャー・ラブホテルの原型ともいえる「モテル北陸」(モーテルではない。故・中嶋孝司氏)がオープンしている。当時のモーテルの部屋数は10部屋前後(直木賞で話題になった『ホテルローヤル』・桜木紫乃・集英社)も同様であった。

 これらの、いわゆる地方のモーテルの多くは、駆体・設備の不具合が多く見られ、経営の継続が危ぶられているところも、少なくはない。

 業界が急激に拡大していくのは、1970年代後半である。当時の業界の“設計”は、ベッドメーカーであり(『人、旅に暮らす』足立倫行・現代教養文庫)、業界の設計者として登場し注目を集めたのは、亜美伊 新氏(アミ―東京デザインルーム)ではなかろうか。業界の急拡大はやがて、「新風営法」の施行(1985年)となる。当時の店舗数は、モーテル・6800店舗、ラブホテル・3919店舗となっている(当時は、業態分類は3号営業であったが、今日では、4号になっている。この3月に発表になった4号営業店舗数(2016年時)は、5670店舗である。その他にいわゆる類似といわれるのは、約2000店舗弱か)。

 これらの業界の流れには、多くの特性がある。それは、もちろん地域と店舗数でもあるが、地域と部屋数も注目すべきであろう。このデータの中で、愛知がワーストの中に入っているが、業界人の多くは、愛知・中部地方のレジャー・ラブホテルは、部屋数が多いことは了承済みだ。したがって、「人口と店舗数」の対比はあまり意味をなさない、ということになろう。

*当ブログも、先日の発信で700回となった。始めたのは、2009年11月20日、とのこと。データをみると年間約90回、週・1.7回だそうだ。お陰さまで、業界の各方面から、情報は入って来る。しかし、その中には、いわゆる“ウラ取り”が難しい場面も少なくはない。先日、あるオーナーさんと喉を潤していたら、ホテルの責任者から電話連絡。どうやら「ホテルに警察が来た」とのこと。同伴のオーナーがスマホでホテルの防犯カメラを覗くと、私服警察が10人程。どうやら、「麻薬常習犯が女連れで入室」とのこと。警察は部屋に踏み込めず、駐車場で待つらしい。まぁ、1時間後にでてきたところをパクられましたが、部屋は鑑識がくるまで使用禁止。オーナーはぶつぶついいながら、ビールから焼酎に代わっていました・・・。今後もあらゆる関係情報を発信していきますので、よろしくお願いします。

*日々、暑さも増しております。ご自愛のほどを。
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